トリニティ工業株式会社

健康経営

健康経営

当社では、会社を支える社員の健康保持・増進を重要な経営課題と捉え、健康経営を推進することで、社員一人ひとりがパフォーマンスを発揮し、会社と社員の持続的成長につなげたいと考えております。

トリニティ工業 健康宣言

当社において最も重要な財産は「社員」です。

社員一人ひとりとご家族の皆様が、心身ともに健康で豊かな生活を送られることは、『良い品』『良い仕事』を創造する原動力となり、『お客様のよろこびと感動』を生み出し、社会貢献に繋がるものと考えています。

その実現に向けトリニティ工業は、明るく楽しく元気よく、いきいきと働ける会社づくり、人づくりに全力を挙げて取り組むことを、ここに宣言します。

2019年9月1日
トリニティ工業株式会社
代表取締役社長 玉木 利明

推進体制

社長を最高責任者とし、取り組みを統括する担当役員を配置して健康経営を推進しております。
具体的な活動は、安全健康推進部、経営企画部によるワーキンググループを中心に、全社を巻き込んで進めております。

主な施策

食習慣改善

脂質、糖代謝の改善やカロリー摂取量の適正化を目指し、以下の取り組みを行っております。

社員食堂
  • スマートミールやハーフサイズメニューの提供
  • 全てのメニューにカロリー表示
  • 精算時の総カロリー表示
スマートミール
スマートミール認定証
精算時の総カロリー表示
社内の自販機
  • カロリー表示
  • 野菜ジュース、栄養補助食品等を導入

運動習慣化に向けた取り組み

健康の維持・増進に向け、以下の取り組みを行っております。

  1. ①朝のラジオ体操
  2. ②お昼のストレッチ
  3. ③歩数計アプリを活用したウォーキングイベント(年2回)
  4. ④健康保険組合主催の健康づくりキャンペーンへの参画 (毎年9月~11月)
    「ヘルスマチャレンジ」運動習慣、食事改善、歯のケアの取組み
  5. ⑤社内ポータルサイト等を活用した啓蒙活動(オフィス、自宅で実施可能な運動メニューの紹介等)
朝のラジオ体操
ウォーキングイベント

喫煙対策

喫煙対策は本人の健康だけでなく、受動喫煙防止の観点からも重要な健康課題と考えており、当社では全事業所屋内全面禁煙としております。
また、禁煙に向けた取り組みをサポートするため、オンライン禁煙プログラムの費用を健保と共同で全額補助すると共に、2023年4月より毎週月曜日を禁煙デーとし屋外喫煙所を含め、敷地内全面禁煙とする日を設けております。
最終的に2025年4月以降、全日敷地内禁煙を予定しております。

禁煙デー
オンライン禁煙プログラム

健康診断

海外駐在員も含め、社員全員が定期健康診断を受診しており、健康保険組合加入のご家族(35歳以上)の方についても健康診断費用の補助を行い、受診率向上に取り組んでおります。
また、定期健康診断受診後のフォローとして、再検査費用の補助や特定保健指導の実施により、社員の健康意識の向上に取り組んでおります。

がん対策

胃がん・大腸がん検診を定期健康診断の受診項目に組込み、疾病の早期発見に役立てております。

女性特有の疾病対策

乳がん・子宮頸がん検診を希望者へ実施すると共に、女性特有の健康課題に対する知識習得のためのセミナーを開催しております。

セミナー風景

メンタルヘルス対策

こころの健康について、以下の取り組みを行っております。

予防措置
  • セルフケア教育(入社時、3年目)
  • ラインケア教育(主任・主幹職昇格時)
  • ストレスチェック
不調者対応
  • 保健師による相談窓口の設置
復職者対応
  • 産業医、保健師との定期面談

感染症対策

感染症流行時の対応については、感染予防の観点から基本方針や対応マニュアルを策定し、万が一感染者等が発生した際は必要な予防および感染対策を推進していきます。
また、海外赴任者に対して赴任前教育を実施し、感染症や現地での健康管理に対する知識を深めると共に、赴任先で必要となる予防接種など健康管理のサポートを行っています。
インフルエンザ対策として、社員に対して社内での予防接種実施や社外での接種費用補助、健康保険組合加入の社員のご家族(1~15歳まで)への接種費用補助を行っています。

ワークライフバランス

フレックスタイムの活用やノー残業デーの設定、振替休日制度の他、有給休暇の計画的取得促進に取り組んでおります。
また、育児・介護休暇制度の拡充や育児に伴う短時間勤務制度など、社員各々の事情に合わせて柔軟に働くことができる制度を整えております。

労働安全衛生

ISO45001に準拠した労働安全衛生マネジメントシステムを導入しております。
その他、健康診断やリスクアセスメントなど、労働安全衛生に関する様々な内容について労使で毎月、各事業場の安全衛生委員会や全社的な会議体で協議しております。